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家族割引サービスの主回線名義はどなたですか?

主回線の方と同姓、または同居していますか?

家族確認書類として、以下のいずれかが必要です。
どちらの書類をご用意いただきますか?

家族割引サービスを利用しますか?

主回線の方と同姓、または同居していますか?

家族確認書類として、以下のいずれかが必要です。
どちらの書類をご用意いただきますか?

ご契約者とクレジットカードの名義(支払名義人)は同じですか?

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家族確認書類として、以下のいずれかが必要です。
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代理人の本人確認書類としてどちらをご用意いただきますか?

支払い方法はどちらですか?

以下の書類をご用意ください

契約者の本人確認書類(コピー可)

運転免許証

・顔写真、現住所の記載があるもの
・有効期限内のもの
・各都道府県公安委員会発行のもの(国際免許証は除く)

  • ※免許証の場合、顔写真は必須になります。不鮮明もしくは顔の一部または全部が隠れて確認できない時は再度ご送付いただきます。
健康保険証

・健康保険証は氏名、生年月日、住所が記載のもので、有効期限の記載があるものについては有効期限内であるもの。
・国民健康保険証の場合、保険証発行元の市区町村と申込住所の市区町村が同一であること。

日本国パスポート

・日本国政府発行の顔写真、氏名、生年月日、現住所が記載で有効期限内のもの。
・確認書類の現住所と異なる場合は住民票やご本人さま宛の現住所記載の公共料金領収書などが必要となります。(発行日から3ヵ月以内のもの)

マイナンバーカード(個人番号カード)

マイナンバーカードの氏名・住所の記載面(カード表面)

  • ※ マイナンバー記載面(カード裏面)はご利用になれません。送付された場合は破棄させていただきます。
  • ※ カード表面に記載の「性別」「臓器提供意思」は塗りつぶした状態で送付ください。表示状態で送付された場合は破棄させていただきます。
  • ※ 通知カードは本人確認書類としてご利用になれません
住民基本台帳カード

・有効期限内のもの
・顔写真、生年月日、現住所の記載があるもの
・QRコードの記載があるもの

  • ※ マイナンバー(個人番号)付の住民票は必ず「個人番号」を塗りつぶした状態で送付ください。
    個人番号付の住民票については破棄させていただきます。
公共料金領収書

公共料金領収書(電気・ガス・水道・NHK受信料)
・発行日より3ヵ月以内のもの
・現住所の記載があるもの
・領収印が押されているもの

  • ※ クレジットカード払いの領収書は不可
身体障害者手帳

・現住所の記載があるもの
・有効期限内のもの

  • ※ 確認書類の現住所と異なる場合は住民票やご本人さま宛の現住所記載の公共料金領収書などが必要となります。(発行日から3ヵ月以内のもの)
療育手帳

・発行日の記載がある、または有効期限内のもの
・顔写真、生年月日、現住所の記載のあるもの

  • ※ 確認書類の現住所と異なる場合は住民票やご本人さま宛の現住所記載の公共料金領収書などが必要となります。(発行日から3ヵ月以内のもの)
精神障害者保健福祉手帳

・発行日の記載がある、または有効期限内のもの
・顔写真、生年月日、現住所の記載のあるもの

  • ※ 確認書類の現住所と異なる場合は住民票やご本人さま宛の現住所記載の公共料金領収書などが必要となります。(発行日から3ヵ月以内のもの)
同性のパートナーシップを証明する書類による確認

以下の条件を含む、各地方自治体によって発行される証明書、宣誓書の写し、受領書などです。

対象者が同一証明書に記載されていること
対象者の氏名が申込内容と一致すること
受領書が発行される自治体の場合は受領書も必要

  • ※ 各地方自治体によって名称は異なります。
特別永住者証明書

・顔写真・氏名・生年月日・現住所が記載のもので、有効期限の記載があるものについては有効期限内であるもの

  • ※ 確認書類の現住所と異なる場合は、住民票やご本人さま宛の現住所記載の公共料金領収書などが必要となります。(発行日から3ヵ月以内のもの)
在留カード(旧外国人登録証) + 外国パスポート

・在留資格を有する有効期限内のもの
・在留期限まで90日以上あるもの ※分割でのご契約の場合、支払い回数に応じた在留期限が必要になります。
・現住所の記載のあるもの

  • ※ 裏面→変更履歴がない場合も必要です
  • ※ 外国パスポートも有効期限内のものが対象です
  • ※ 確認書類の現住所と異なる場合は、住民票やご本人さま宛の現住所記載の公共料金領収書などが必要となります。(発行日から3ヵ月以内のもの)

機種代金の支払い回数に応じて必要な在留期間
・24回払いの場合、24カ月以上
・36回払いの場合、38カ月以上
・48回払いの場合、50カ月以上

戸籍謄本(抄本)
登記事項証明書または戸籍謄本(抄本)
運転免許証

・顔写真、現住所の記載があるもの
・有効期限内のもの
・各都道府県公安委員会発行のもの(国際免許証は除く)

  • ※免許証の場合、顔写真は必須になります。不鮮明もしくは顔の一部または全部が隠れて確認できない時は再度ご送付いただきます。
健康保険証

・有効期限内のもの
・現住所の記載があるもの

日本国パスポート

・日本国政府発行の顔写真、氏名、生年月日、現住所が記載で有効期限内のもの。
・確認書類の現住所と異なる場合は住民票やご本人さま宛の現住所記載の公共料金領収書などが必要となります。(発行日から3ヵ月以内のもの)

マイナンバーカード(個人番号カード)

マイナンバーカードの氏名・住所の記載面(カード表面)

  • ※ マイナンバー記載面(カード裏面)はご利用になれません。送付された場合は破棄させていただきます。
  • ※ カード表面に記載の「性別」「臓器提供意思」は塗りつぶした状態で送付ください。表示状態で送付された場合は破棄させていただきます。
  • ※ 通知カードは本人確認書類としてご利用になれません
住民基本台帳カード

・有効期限内のもの
・顔写真、生年月日、現住所の記載があるもの
・QRコードの記載があるもの

  • ※ マイナンバー(個人番号)付の住民票は必ず「個人番号」を塗りつぶした状態で送付ください。
    個人番号付の住民票については破棄させていただきます。
公共料金領収書

公共料金領収書(電気・ガス・水道・NHK受信料)
・発行日より3ヵ月以内のもの
・現住所の記載があるもの
・領収印が押されているもの

  • ※ クレジットカード払いの領収書は不可
身体障害者手帳

・現住所の記載があるもの
・有効期限内のもの

  • ※ 確認書類の現住所と異なる場合は住民票やご本人さま宛の現住所記載の公共料金領収書などが必要となります。(発行日から3ヵ月以内のもの)
療育手帳

・発行日の記載がある、または有効期限内のもの
・顔写真、生年月日、現住所の記載のあるもの

  • ※ 確認書類の現住所と異なる場合は住民票やご本人さま宛の現住所記載の公共料金領収書などが必要となります。(発行日から3ヵ月以内のもの)
精神障害者保健福祉手帳

・発行日の記載がある、または有効期限内のもの
・顔写真、生年月日、現住所の記載のあるもの

  • ※ 確認書類の現住所と異なる場合は住民票やご本人さま宛の現住所記載の公共料金領収書などが必要となります。(発行日から3ヵ月以内のもの)
同性のパートナーシップを証明する書類による確認

以下の条件を含む、各地方自治体によって発行される証明書、宣誓書の写し、受領書などです。

対象者が同一証明書に記載されていること
対象者の氏名が申込内容と一致すること
受領書が発行される自治体の場合は受領書も必要

  • ※ 各地方自治体によって名称は異なります。
特別永住者証明書

・顔写真・氏名・生年月日・現住所が記載のもので、有効期限の記載があるものについては有効期限内であるもの

  • ※ 確認書類の現住所と異なる場合は、住民票やご本人さま宛の現住所記載の公共料金領収書などが必要となります。(発行日から3ヵ月以内のもの)
在留カード(旧外国人登録証) + 外国パスポート

・在留資格を有する有効期限内のもの
・在留期限まで90日以上あるもの ※分割でのご契約の場合、支払い回数に応じた在留期限が必要になります。
・現住所の記載のあるもの

  • ※ 裏面→変更履歴がない場合も必要です
  • ※ 外国パスポートも有効期限内のものが対象です
  • ※ 確認書類の現住所と異なる場合は、住民票やご本人さま宛の現住所記載の公共料金領収書などが必要となります。(発行日から3ヵ月以内のもの)

機種代金の支払い回数に応じて必要な在留期間
・24回払いの場合、24カ月以上
・36回払いの場合、38カ月以上
・48回払いの場合、50カ月以上

戸籍謄本(抄本)
登記事項証明書または戸籍謄本(抄本)

家族割引サービス主回線の本人確認書類

運転免許証

・顔写真、現住所の記載があるもの
・有効期限内のもの
・各都道府県公安委員会発行のもの(国際免許証は除く)

  • ※免許証の場合、顔写真は必須になります。不鮮明もしくは顔の一部または全部が隠れて確認できない時は再度ご送付いただきます。
健康保険証

・健康保険証は氏名、生年月日、住所が記載のもので、有効期限の記載があるものについては有効期限内であるもの。
・国民健康保険証の場合、保険証発行元の市区町村と申込住所の市区町村が同一であること。

日本国パスポート

・日本国政府発行の顔写真、氏名、生年月日、現住所が記載で有効期限内のもの。
・確認書類の現住所と異なる場合は住民票やご本人さま宛の現住所記載の公共料金領収書などが必要となります。(発行日から3ヵ月以内のもの)

マイナンバーカード(個人番号カード)

マイナンバーカードの氏名・住所の記載面(カード表面)

  • ※ マイナンバー記載面(カード裏面)はご利用になれません。送付された場合は破棄させていただきます。
  • ※ カード表面に記載の「性別」「臓器提供意思」は塗りつぶした状態で送付ください。表示状態で送付された場合は破棄させていただきます。
  • ※ 通知カードは本人確認書類としてご利用になれません
住民基本台帳カード

・有効期限内のもの
・顔写真、生年月日、現住所の記載があるもの
・QRコードの記載があるもの

  • ※ マイナンバー(個人番号)付の住民票は必ず「個人番号」を塗りつぶした状態で送付ください。
    個人番号付の住民票については破棄させていただきます。
公共料金領収書

公共料金領収書(電気・ガス・水道・NHK受信料)
・発行日より3ヵ月以内のもの
・現住所の記載があるもの
・領収印が押されているもの

  • ※ クレジットカード払いの領収書は不可
身体障害者手帳

・現住所の記載があるもの
・有効期限内のもの

  • ※ 確認書類の現住所と異なる場合は住民票やご本人さま宛の現住所記載の公共料金領収書などが必要となります。(発行日から3ヵ月以内のもの)
療育手帳

・発行日の記載がある、または有効期限内のもの
・顔写真、生年月日、現住所の記載のあるもの

  • ※ 確認書類の現住所と異なる場合は住民票やご本人さま宛の現住所記載の公共料金領収書などが必要となります。(発行日から3ヵ月以内のもの)
精神障害者保健福祉手帳

・発行日の記載がある、または有効期限内のもの
・顔写真、生年月日、現住所の記載のあるもの

  • ※ 確認書類の現住所と異なる場合は住民票やご本人さま宛の現住所記載の公共料金領収書などが必要となります。(発行日から3ヵ月以内のもの)
同性のパートナーシップを証明する書類による確認

以下の条件を含む、各地方自治体によって発行される証明書、宣誓書の写し、受領書などです。

対象者が同一証明書に記載されていること
対象者の氏名が申込内容と一致すること
受領書が発行される自治体の場合は受領書も必要

  • ※ 各地方自治体によって名称は異なります。
特別永住者証明書

・顔写真・氏名・生年月日・現住所が記載のもので、有効期限の記載があるものについては有効期限内であるもの

  • ※ 確認書類の現住所と異なる場合は、住民票やご本人さま宛の現住所記載の公共料金領収書などが必要となります。(発行日から3ヵ月以内のもの)
在留カード(旧外国人登録証) + 外国パスポート

・在留資格を有する有効期限内のもの
・在留期限まで90日以上あるもの ※分割でのご契約の場合、支払い回数に応じた在留期限が必要になります。
・現住所の記載のあるもの

  • ※ 裏面→変更履歴がない場合も必要です
  • ※ 外国パスポートも有効期限内のものが対象です
  • ※ 確認書類の現住所と異なる場合は、住民票やご本人さま宛の現住所記載の公共料金領収書などが必要となります。(発行日から3ヵ月以内のもの)

機種代金の支払い回数に応じて必要な在留期間
・24回払いの場合、24カ月以上
・36回払いの場合、38カ月以上
・48回払いの場合、50カ月以上

戸籍謄本(抄本)
登記事項証明書または戸籍謄本(抄本)
運転免許証

・顔写真、現住所の記載があるもの
・有効期限内のもの
・各都道府県公安委員会発行のもの(国際免許証は除く)

  • ※免許証の場合、顔写真は必須になります。不鮮明もしくは顔の一部または全部が隠れて確認できない時は再度ご送付いただきます。
健康保険証

・有効期限内のもの
・現住所の記載があるもの

日本国パスポート

・日本国政府発行の顔写真、氏名、生年月日、現住所が記載で有効期限内のもの。
・確認書類の現住所と異なる場合は住民票やご本人さま宛の現住所記載の公共料金領収書などが必要となります。(発行日から3ヵ月以内のもの)

マイナンバーカード(個人番号カード)

マイナンバーカードの氏名・住所の記載面(カード表面)

  • ※ マイナンバー記載面(カード裏面)はご利用になれません。送付された場合は破棄させていただきます。
  • ※ カード表面に記載の「性別」「臓器提供意思」は塗りつぶした状態で送付ください。表示状態で送付された場合は破棄させていただきます。
  • ※ 通知カードは本人確認書類としてご利用になれません
住民基本台帳カード

・有効期限内のもの
・顔写真、生年月日、現住所の記載があるもの
・QRコードの記載があるもの

  • ※ マイナンバー(個人番号)付の住民票は必ず「個人番号」を塗りつぶした状態で送付ください。
    個人番号付の住民票については破棄させていただきます。
公共料金領収書

公共料金領収書(電気・ガス・水道・NHK受信料)
・発行日より3ヵ月以内のもの
・現住所の記載があるもの
・領収印が押されているもの

  • ※ クレジットカード払いの領収書は不可
身体障害者手帳

・現住所の記載があるもの
・有効期限内のもの

  • ※ 確認書類の現住所と異なる場合は住民票やご本人さま宛の現住所記載の公共料金領収書などが必要となります。(発行日から3ヵ月以内のもの)
療育手帳

・発行日の記載がある、または有効期限内のもの
・顔写真、生年月日、現住所の記載のあるもの

  • ※ 確認書類の現住所と異なる場合は住民票やご本人さま宛の現住所記載の公共料金領収書などが必要となります。(発行日から3ヵ月以内のもの)
精神障害者保健福祉手帳

・発行日の記載がある、または有効期限内のもの
・顔写真、生年月日、現住所の記載のあるもの

  • ※ 確認書類の現住所と異なる場合は住民票やご本人さま宛の現住所記載の公共料金領収書などが必要となります。(発行日から3ヵ月以内のもの)
同性のパートナーシップを証明する書類による確認

以下の条件を含む、各地方自治体によって発行される証明書、宣誓書の写し、受領書などです。

対象者が同一証明書に記載されていること
対象者の氏名が申込内容と一致すること
受領書が発行される自治体の場合は受領書も必要

  • ※ 各地方自治体によって名称は異なります。
特別永住者証明書

・顔写真・氏名・生年月日・現住所が記載のもので、有効期限の記載があるものについては有効期限内であるもの

  • ※ 確認書類の現住所と異なる場合は、住民票やご本人さま宛の現住所記載の公共料金領収書などが必要となります。(発行日から3ヵ月以内のもの)
在留カード(旧外国人登録証) + 外国パスポート

・在留資格を有する有効期限内のもの
・在留期限まで90日以上あるもの ※分割でのご契約の場合、支払い回数に応じた在留期限が必要になります。
・現住所の記載のあるもの

  • ※ 裏面→変更履歴がない場合も必要です
  • ※ 外国パスポートも有効期限内のものが対象です
  • ※ 確認書類の現住所と異なる場合は、住民票やご本人さま宛の現住所記載の公共料金領収書などが必要となります。(発行日から3ヵ月以内のもの)

機種代金の支払い回数に応じて必要な在留期間
・24回払いの場合、24カ月以上
・36回払いの場合、38カ月以上
・48回払いの場合、50カ月以上

戸籍謄本(抄本)
登記事項証明書または戸籍謄本(抄本)
ご契約者と家族割引サービスの主回線の名義のかたが家族であることが確認できる書類いずれか

以下のいずれか(発行から3ヵ月以内の原本)
・戸籍謄本
・住民票記載事項証明書
・同性のパートナーシップを証明する書類


代理人の本人確認書類 家族割引サービス主回線の本人確認書類

運転免許証

・顔写真、現住所の記載があるもの
・有効期限内のもの
・各都道府県公安委員会発行のもの(国際免許証は除く)

  • ※免許証の場合、顔写真は必須になります。不鮮明もしくは顔の一部または全部が隠れて確認できない時は再度ご送付いただきます。
健康保険証

・健康保険証は氏名、生年月日、住所が記載のもので、有効期限の記載があるものについては有効期限内であるもの。
・国民健康保険証の場合、保険証発行元の市区町村と申込住所の市区町村が同一であること。

日本国パスポート

・日本国政府発行の顔写真、氏名、生年月日、現住所が記載で有効期限内のもの。
・確認書類の現住所と異なる場合は住民票やご本人さま宛の現住所記載の公共料金領収書などが必要となります。(発行日から3ヵ月以内のもの)

マイナンバーカード(個人番号カード)

マイナンバーカードの氏名・住所の記載面(カード表面)

  • ※ マイナンバー記載面(カード裏面)はご利用になれません。送付された場合は破棄させていただきます。
  • ※ カード表面に記載の「性別」「臓器提供意思」は塗りつぶした状態で送付ください。表示状態で送付された場合は破棄させていただきます。
  • ※ 通知カードは本人確認書類としてご利用になれません
住民基本台帳カード

・有効期限内のもの
・顔写真、生年月日、現住所の記載があるもの
・QRコードの記載があるもの

  • ※ マイナンバー(個人番号)付の住民票は必ず「個人番号」を塗りつぶした状態で送付ください。
    個人番号付の住民票については破棄させていただきます。
公共料金領収書

公共料金領収書(電気・ガス・水道・NHK受信料)
・発行日より3ヵ月以内のもの
・現住所の記載があるもの
・領収印が押されているもの

  • ※ クレジットカード払いの領収書は不可
身体障害者手帳

・現住所の記載があるもの
・有効期限内のもの

  • ※ 確認書類の現住所と異なる場合は住民票やご本人さま宛の現住所記載の公共料金領収書などが必要となります。(発行日から3ヵ月以内のもの)
療育手帳

・発行日の記載がある、または有効期限内のもの
・顔写真、生年月日、現住所の記載のあるもの

  • ※ 確認書類の現住所と異なる場合は住民票やご本人さま宛の現住所記載の公共料金領収書などが必要となります。(発行日から3ヵ月以内のもの)
精神障害者保健福祉手帳

・発行日の記載がある、または有効期限内のもの
・顔写真、生年月日、現住所の記載のあるもの

  • ※ 確認書類の現住所と異なる場合は住民票やご本人さま宛の現住所記載の公共料金領収書などが必要となります。(発行日から3ヵ月以内のもの)
同性のパートナーシップを証明する書類による確認

以下の条件を含む、各地方自治体によって発行される証明書、宣誓書の写し、受領書などです。

対象者が同一証明書に記載されていること
対象者の氏名が申込内容と一致すること
受領書が発行される自治体の場合は受領書も必要

  • ※ 各地方自治体によって名称は異なります。
特別永住者証明書

・顔写真・氏名・生年月日・現住所が記載のもので、有効期限の記載があるものについては有効期限内であるもの

  • ※ 確認書類の現住所と異なる場合は、住民票やご本人さま宛の現住所記載の公共料金領収書などが必要となります。(発行日から3ヵ月以内のもの)
在留カード(旧外国人登録証) + 外国パスポート

・在留資格を有する有効期限内のもの
・在留期限まで90日以上あるもの ※分割でのご契約の場合、支払い回数に応じた在留期限が必要になります。
・現住所の記載のあるもの

  • ※ 裏面→変更履歴がない場合も必要です
  • ※ 外国パスポートも有効期限内のものが対象です
  • ※ 確認書類の現住所と異なる場合は、住民票やご本人さま宛の現住所記載の公共料金領収書などが必要となります。(発行日から3ヵ月以内のもの)

機種代金の支払い回数に応じて必要な在留期間
・24回払いの場合、24カ月以上
・36回払いの場合、38カ月以上
・48回払いの場合、50カ月以上

戸籍謄本(抄本)
登記事項証明書または戸籍謄本(抄本)
運転免許証

・顔写真、現住所の記載があるもの
・有効期限内のもの
・各都道府県公安委員会発行のもの(国際免許証は除く)

  • ※免許証の場合、顔写真は必須になります。不鮮明もしくは顔の一部または全部が隠れて確認できない時は再度ご送付いただきます。
健康保険証

・有効期限内のもの
・現住所の記載があるもの

日本国パスポート

・日本国政府発行の顔写真、氏名、生年月日、現住所が記載で有効期限内のもの。
・確認書類の現住所と異なる場合は住民票やご本人さま宛の現住所記載の公共料金領収書などが必要となります。(発行日から3ヵ月以内のもの)

マイナンバーカード(個人番号カード)

マイナンバーカードの氏名・住所の記載面(カード表面)

  • ※ マイナンバー記載面(カード裏面)はご利用になれません。送付された場合は破棄させていただきます。
  • ※ カード表面に記載の「性別」「臓器提供意思」は塗りつぶした状態で送付ください。表示状態で送付された場合は破棄させていただきます。
  • ※ 通知カードは本人確認書類としてご利用になれません
住民基本台帳カード

・有効期限内のもの
・顔写真、生年月日、現住所の記載があるもの
・QRコードの記載があるもの

  • ※ マイナンバー(個人番号)付の住民票は必ず「個人番号」を塗りつぶした状態で送付ください。
    個人番号付の住民票については破棄させていただきます。
公共料金領収書

公共料金領収書(電気・ガス・水道・NHK受信料)
・発行日より3ヵ月以内のもの
・現住所の記載があるもの
・領収印が押されているもの

  • ※ クレジットカード払いの領収書は不可
身体障害者手帳

・現住所の記載があるもの
・有効期限内のもの

  • ※ 確認書類の現住所と異なる場合は住民票やご本人さま宛の現住所記載の公共料金領収書などが必要となります。(発行日から3ヵ月以内のもの)
療育手帳

・発行日の記載がある、または有効期限内のもの
・顔写真、生年月日、現住所の記載のあるもの

  • ※ 確認書類の現住所と異なる場合は住民票やご本人さま宛の現住所記載の公共料金領収書などが必要となります。(発行日から3ヵ月以内のもの)
精神障害者保健福祉手帳

・発行日の記載がある、または有効期限内のもの
・顔写真、生年月日、現住所の記載のあるもの

  • ※ 確認書類の現住所と異なる場合は住民票やご本人さま宛の現住所記載の公共料金領収書などが必要となります。(発行日から3ヵ月以内のもの)
同性のパートナーシップを証明する書類による確認

以下の条件を含む、各地方自治体によって発行される証明書、宣誓書の写し、受領書などです。

対象者が同一証明書に記載されていること
対象者の氏名が申込内容と一致すること
受領書が発行される自治体の場合は受領書も必要

  • ※ 各地方自治体によって名称は異なります。
特別永住者証明書

・顔写真・氏名・生年月日・現住所が記載のもので、有効期限の記載があるものについては有効期限内であるもの

  • ※ 確認書類の現住所と異なる場合は、住民票やご本人さま宛の現住所記載の公共料金領収書などが必要となります。(発行日から3ヵ月以内のもの)
在留カード(旧外国人登録証) + 外国パスポート

・在留資格を有する有効期限内のもの
・在留期限まで90日以上あるもの ※分割でのご契約の場合、支払い回数に応じた在留期限が必要になります。
・現住所の記載のあるもの

  • ※ 裏面→変更履歴がない場合も必要です
  • ※ 外国パスポートも有効期限内のものが対象です
  • ※ 確認書類の現住所と異なる場合は、住民票やご本人さま宛の現住所記載の公共料金領収書などが必要となります。(発行日から3ヵ月以内のもの)

機種代金の支払い回数に応じて必要な在留期間
・24回払いの場合、24カ月以上
・36回払いの場合、38カ月以上
・48回払いの場合、50カ月以上

戸籍謄本(抄本)
登記事項証明書または戸籍謄本(抄本)
住民票記載事項証明書

ご契約者と家族割引サービスの主回線の名義のかたが家族であることが確認できる書類いずれか(発行から3ヵ月以内の原本)
・戸籍謄本
・住民票記載事項証明書
・同性のパートナーシップを証明する書類

健康保険証

家族確認書類として利用できる健康保険証の条件は以下の通りです。

・保険証1枚にご家族の方の氏名・生年月日が記載されていること
・氏名・生年月日が申込内容と一致すること
・発行日の記載があること
・有効期限の記載があるものは有効期限内であること

  • ※ 「遠隔地保険証」での確認について
  • ・加入されるご家族さま全員記載されている場合は、1枚で受け付けできます。
  • ・ご家族さま全員が記載されていない場合は、それぞれの遠隔地健康保険証と本人確認書類
同姓または同住所であることを確認できる、それぞれの本人確認書類

家族割引サービスの必要書類

家族割引サービス同意書

こちらからダウンロードしていただけます。


未成年の場合

法定代理人同意書(親権者同意書)

こちらからダウンロードしていただけます。

委任状

こちらからダウンロードしていただけます。

戸籍謄本(抄本)
登記事項証明書または戸籍謄本(抄本)

のりかえに必要なもの

MNP予約番号

・ドコモ、au、楽天モバイル、その他ソフトバンク回線以外のMVNOからのりかえの場合、MNP予約番号の発行が必要です。申し込みの前に、現在契約している携帯電話会社のMNP予約受付窓口へご依頼ください。
・各社での手続き方法(https://www.ymobile.jp/support/process/portability/

  • ※ オンラインでのお申し込みには10日間の有効期間が必要です。
  • ※ ソフトバンクからののりかえ(番号移行)の場合には、MNP予約番号の発行は不要です。
  • ※ ソフトバンク回線を利用したMVNOからのりかえは、現在受付しておりません。
MNP予約番号

・これまでお使いの電話番号をそのまま引き継ぐ場合、MNP予約番号の発行が必要です。申し込みの前に、現在契約している携帯電話会社のMNP予約受付窓口へご依頼ください。

・各社での手続き方法(https://www.ymobile.jp/support/process/portability/

  • ※ MNP予約番号の有効期限は予約当日を含め15日間です。
  • ※ ソフトバンクからののりかえ(番号移行)の場合も、MNP予約番号の発行が必要です。
端末SIMロック解除

USIMカード単体契約をする場合、ワイモバイルでSIMフリー端末を購入するか、microSIMまたはnanoSIMに対応したSIMフリー端末をご用意ください。

・他社やソフトバンクでご利用の機種をそのまま使う場合
SIMロック解除ができるタイミング・解除方法などは、契約元やメーカーにご確認ください。

・SIMフリー機種・SIMロック解除済み機種を用意している場合
SIMフリー端末を用意している場合は、SIMロック解除不要でご利用できます。

ワイモバイルのUSIMで(音声・データ通信・SMS)動作の確認がとれた機種は、接続実績のある他社携帯電話からご覧ください。


ソフトバンクからののりかえに必要なもの

My SoftBankアカウントでのログイン
MNP予約番号

・これまでお使いの電話番号をそのまま引き継ぐ場合、MNP予約番号の発行が必要です。申し込みの前に、現在契約している携帯電話会社のMNP予約受付窓口へご依頼ください。

・各社での手続き方法(https://www.ymobile.jp/support/process/portability/

  • ※ MNP予約番号の有効期限は予約当日を含め15日間です。
  • ※ ソフトバンクからののりかえ(番号移行)の場合も、MNP予約番号の発行が必要です。
端末SIMロック解除

USIMカード単体契約をする場合、ワイモバイルでSIMフリー端末を購入するか、microSIMまたはnanoSIMに対応したSIMフリー端末をご用意ください。

・他社やソフトバンクでご利用の機種をそのまま使う場合
SIMロック解除ができるタイミング・解除方法などは、契約元やメーカーにご確認ください。

・SIMフリー機種・SIMロック解除済み機種を用意している場合
SIMフリー端末を用意している場合は、SIMロック解除不要でご利用できます。

ワイモバイルのUSIMで(音声・データ通信・SMS)動作の確認がとれた機種は、接続実績のある他社携帯電話からご覧ください。


機種変更の場合

My Y!mobileアカウントでのログイン
現在利用中の端末

USIMカード単体契約をする場合

端末SIMロック解除

USIMカード単体契約をする場合、ワイモバイルでSIMフリー端末を購入するか、microSIMまたはnanoSIMに対応したSIMフリー端末をご用意ください。

・他社やソフトバンクでご利用の機種をそのまま使う場合
SIMロック解除ができるタイミング・解除方法などは、契約元やメーカーにご確認ください。

・SIMフリー機種・SIMロック解除済み機種を用意している場合
SIMフリー端末を用意している場合は、SIMロック解除不要でご利用できます。

ワイモバイルのUSIMで(音声・データ通信・SMS)動作の確認がとれた機種は、接続実績のある他社携帯電話からご覧ください。


お支払い手続きに必要なもの

クレジットカード

月々のお支払いに利用可能なカード会社一覧
VISA、Mastercard、JCB、AMEX、DinersClub、UC、MUFGカード、DC、UFJカード、NICOS、三井住友カード、イオンクレジットサービス、オリコ、OMC、CF、Cedyna、ライフカード、TSキュービック、楽天カード、ジャックス、ポケットカード
※デビットカードはご利用になれません。
※ 機種変更の場合は、月々のお支払いの請求先は以前のご契約情報を引き継ぎます。
※ 法人名義のクレジットカードはご利用になれません。

キャッシュカードまたは通帳と印鑑(金融機関お届け印)
法定代理人同意書(親権者同意書)

こちらからダウンロードしていただけます。

支払名義人の本人確認書類
ワイモバ学割

5歳以上18歳以下のお客さま(ご使用者)を対象に、スマートフォンの基本料が加入月から最大13ヶ月間割引になるキャンペーンです。また受付期間内に契約し、5歳以上18歳以下のお客さまと同一グループの家族割引サービスへご加入で、ご家族の方も割引となります。

  • ※ 必ず保護者のかたがご契約者としてお申し込みください。

【新規契約、他社からののりかえ(MNP)、番号移行、PHSからの契約変更のかた】
5歳~18歳のかたで、ワイモバ学割をご利用の場合は、利用者の年齢がわかる証明書類(健康保険証・学生証など)をご用意ください。

ワイモバ学割の詳細はこちら
ショップを探して予約

翌日以降のお手続きは、スムーズにお手続きいただけるかんたん来店予約をご利用ください。

オンラインストアでお申し込み
オンラインストアのメリット オンラインストアのメリット
  • ※1 ソフトバンクからの番号移行でSIMのみのご契約は対象外